研究者情報

• 小野木　弘志

学歴

• 1999/04　2003/03　東北薬科大学　薬学部　薬学科　学士（薬学）　卒業
• 2006/04　2008/03　東北薬科大学大学院　薬学部　薬学研究科　博士課程前期課程　修士（薬学）　修了
• 2008/04　2011/03　東北薬科大学大学院　薬学部　薬学研究科　博士課程後期課程　博士（薬学）　修了

学位

• 博士（薬学）

学会及び社会における活動等

• 2007/03　日本薬理学会
• 2017/03　日本薬学会
• 2023/05　NPO法人亘理山元まちおこし振興会　顧問

研究分野

• 薬学　脳科学　神経科学　薬理系薬学　医療系薬学　精神神経科学　薬理学一般　神経化学・神経薬理学

著書

• メタンフェタミン：乱用、健康への影響、および治療の選択肢　共著　Nova Science Publishers, Inc.　2012/03
• クリニカルスタディ2022年10月号／今月のワーク＆テスト「薬理学」第1回／薬物動態と心臓・血管系治療薬（51-57ページ）　単著　メヂカルフレンド社　2022/10
• クリニカルスタディ2022年11月号／今月のワーク&テスト「薬理学」第2回／抗アレルギー薬、抗炎症薬・解熱鎮痛薬（52-57ページ）　単著　メヂカルフレンド社　2022/11
• クリニカルスタディ2022年12月号／今月のワーク＆テスト「薬理学」第3回／抗悪性腫瘍薬、末梢・中枢神経系作用薬（53-58ページ）　単著　メヂカルフレンド社　2022/12
• クリニカルスタディ2023年1月号／今月のワーク＆テスト「薬理学」第4回／糖尿病治療薬、消化器系作用薬（52-57ページ）　単著　メヂカルフレンド社　2023/01

論文

• 「p-Hydroxyamphetamine誘発性プレパルスインヒビション障害におけるカテコールアミン神経系及びセロトニン神経系の関与」（査読有）　単著　東北薬科大学大学院修士論文　2008/03
• 卵巣摘出マウスにおける亜慢性ストレス誘発性うつ様行動　共著　Life Sciences 84, 512–516, 2009（査読有）　2009/02
• 「Influence of memantine on brain monoaminergic neurotransmission parameters in mice: neurochemical and behavioral study」（査読有）　共著　Biological & Pharmaceutical Bulletin　vol.32(5)　2009/03
• 「マウス身体的疲労及び認知障害に対するパントテン酸カルシウムの効果について」（査読有）　共著　日本栄養・食糧学会誌　63巻　2009/09
• 「Central administration of p-hydroxyamphetamine produces behavioral stimulant effect in rodents: evidence for the involvement of dopaminergic systems」（査読有）　共著　Psychopharmacology vol.208　2010/02

その他

• 「プレパルスインヒビションに対するp-hydroxyamphetamineの効果について」　その他（発表学会等）　2007/03　第80回日本薬理学会年会　（名古屋）
• 「幼若期腹側海馬障害ラットの思春期後におけるprepulse inhibition減弱に対するセロトニン作動性機構の関与」　その他（発表学会等）　2007/03　第80回日本薬理学会年会　（名古屋）
• 「幼若期腹側海馬障害ラットの思春期後における前頭前皮質ニューレグリン-1の変化」　その他（発表学会等）　2007/03　第80回日本薬理学会年会　（名古屋）
• 「p-Hydroxyamphetamine誘発性プレパルスインヒビション障害におけるカテコールアミン神経系の関与」　その他（発表学会等）　2007/08　第11回活性アミンに関するワークショップ　（札幌）
• 「統合失調症病態モデル動物における前頭前皮質ニューグレリン-1の変化」　その他（発表学会等）　2007/09　第58回日本薬理学会北部会　（札幌）

教育活動

• 【講義の進め方について（教科書に沿った講義進行、身近な出来事への結び付け、視覚教材の利用、知識定着の工夫）】　講義では教科書を読み、知識をストーリーとして身につけられるよう、教科書に沿った講義を心がけている。人体の構造と機能、薬理学、微生物学、生化学・代謝学を身近に感じてもらうよう、日常の生活や体調変化と結び付けて話すようにしている。講義の際には、要点の板書の他、パワーポイントを用いて各分野の要点をイラストで掲示し、視覚的にもわかりやすいよう工夫している。講義開始時に前回の授業内容に関するミニテスト、講義後半にはその講義内容に関する確認テスト（オンライン学習支援システム（UNIPA）を利用）を実施し、知識の定着をはかっている。
• 【演習について（授業中に単元毎の要点まとめを実施）】　授業中に単元毎のまとめをし、授業の冒頭には必ず前回の内容に触れることで要点を把握させるように努めている。また、単元毎のまとめをEduTrackの確認テスト機能によりいつでも学生が取り組めるようにしている。
• 【看護師国家試験対策（人体の構造と機能、微生物学、生化学・代謝学、薬理学分野の問題解説）】　人体の構造と機能、薬理学、微生物学、生化学・代謝学分野に関する過去の国家試験問題を解説し、関連知識も同時に教えることで知識の幅を深めるよう努めている。また勤務初年度より2018年度まで看護師・保健師国家試験対策係会メンバーとして看護学科４年生に対し国家試験の情報提供や学生からの質問に随時対応してきた。
• 【統合研究・統合実習指導（卒業後も活きるデータ活用、文章力、論文作成能力の指導）】　4年生の卒業研究にあたる統合研究では、計画書から十分な倫理的配慮を行うよう指導している。レポート添削では実際の論文作成に準じた記載方法を学生に指導した。量的研究を行う研究では表計算ソフトの使用法と統計学的処理、グラフ化、結果の考察まで段階的に学べるよう指導し、学生が卒業後、その知識が看護研究等に活かされるよう心がけ指導を行っている。
• 【ボランティア学生の学び（ボランティアを看護知識の習熟に活かす試み）】　名取市仮設住宅における健康相談ボランティア活動ではボランティア学生に対して活動後の振り返りを実施し、特に学生の『気づき』を重視し、住民の健康相談内容と学生の看護に対する知識とを結び付けるよう努めた。住民の健康相談は多岐に渡り、学生がすべてを網羅するのは困難である。そのため、ボランティア学生が活動する際には一緒に行動し、学生のボランティア活動を見守り、ときに住民の方と学生の橋渡しをするよう心がけて活動した。

研究活動

• 「覚せい剤代謝物投与による統合失調症病態モデル動物の行動薬理学的評価及び神経科学的変化の検討」　覚せい剤代謝物をマウス脳室内に投与することにより脳内情報処理機能が障害され、その障害にはドパミン、セロトニン、ノルアドレナリン各神経系が関与することを日本薬理学会年会、CINP Congress、ISN-ASN 2019 Meetingなどの学会や論文で報告した。
• 「統合失調症病態モデル動物の行動薬理学的評価及び神経科学的変化の検討」　統合失調症病態モデル動物として知られる幼若期腹側海馬障害ラットの雌と雄を用い、脳内情報処理を測定したところ、雌のモデルラットの脳内情報処理が雄よりも強く障害されることがわかり、性差があることを報告した。
• 「中枢疲労バイオマーカーとしてのグルタミン酸」　中枢疲労バイオマーカー候補の一つであるグルタミン酸に注目し、ラット脳内にグルタミン酸バイオセンサーを設置し、非拘束下における強制歩行ストレス負荷中、負荷後のグルタミン酸濃度推移を測定し、学会に報告した。
• 医療機関等における廃棄薬の要因検討　平成20年に日本薬剤師会は、薬剤師がケアを続ける在宅患者の約4割に処方薬の「飲み残し」、「飲み忘れ」があり、厚生労働省がまとめた75歳以上の患者の薬剤費から推計された残薬の年総額は475億円にのぼることを報告した。しかし在宅高齢者のみを対象にしたこの調査結果は氷山の一角であり、向精神薬の多剤併用や臨床的に必要以上の薬剤が投与されるポリファーマシーの現状を鑑みると、実際に残薬となり廃棄される薬はさらに多いと予想される。これまでに薬の飲み残しや多剤併用に関する報告が多数なされているにも関わらず、実際に廃棄される薬に注目した研究は少ないため、医療機関等における廃棄薬の種類や要因を検討する。
• 震災時の医薬品流通に関する調査研究　東日本大震災により被害を受けた地域では医薬品の流通が滞る、医薬品供給のミスマッチが多発したことから、災害発災時における適切な医薬品流通の確保は危急の課題である。医薬品の供給体制について、製薬会社及び医薬品卸会社における震災時の医薬品流通に関する調査を実施した結果、震災時には医薬品の不足よりもガソリンなどの業務上必要な物資の不足や交通網、情報網の混乱に苦慮したことが明らかとなった。会社の災害対応マニュアルの把握状況については震災前後で好転しているものの、世代間で把握状況に差があることが明らかとなった。また自由記述の結果から、震災時の医薬品供給体制が整いつつあるものの、製薬会社、医薬品卸会社、医療機関の協同に関する物足りなさが浮き彫りとなり、今回の研究結果をもとに、より実践的な協同計画について立案する必要性が示唆された。