研究者情報

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学歴

• 2001/03　東北福祉大学総合福祉学部社会教育学科　卒業　社会教育学学士
• 2002/04　東北福祉大学大学院総合福祉学研究科社会福祉学専攻修士課程　入学
• 2004/03　東北福祉大学大学院総合福祉学研究科社会福祉学専攻修士課程　修了　社会福祉学修士(社会福祉学)
• 2005/04　東北福祉大学大学院総合福祉学研究科社会福祉学専攻博士課程　入学
• 2008/03　東北福祉大学大学院総合福祉学研究科社会福祉学専攻博士課程単位取得後退学

学位

• 社会福祉学修士(社会福祉学)

学会及び社会における活動等

• 日本社会福祉学会、日本重症心身障害学会、日本社会福祉教育学会、地域福祉学会

研究分野

• その他　社会福祉学　その他　障害児・者福祉、地域生活支援、家族支援

著書

• 『介護福祉士選書　新版　形態別介護技術Ⅰ－老人編』　共著　建帛社　2006/06
• 『実践に活かす社会福祉』　共著　ミネルヴァ書房　2020/04

論文

• 「障害のある人の自己決定　－本人主体の適切な支援と周囲の人間の意識との関係性について－」　単著　東北福祉大学大学院総合福祉学研究科　修士論文　2004/03
• 「障害のある人の自己決定　－重度知的障害者支援に関する一考察－」　単著　『東北福祉大学大学院総合福祉学研究科社会福祉学専攻紀要』　2004/03
• 「実学臨床教育プログラムの評価と検証　–実学臨床教育を受講した卒業生追跡調査結果から-」　共著　『東北福祉大学研究紀要』第32巻　2009/03
• 「実学臨床教育プログラムのあり方に関する一考察　－実学1期生と2期生の卒業生追跡調査結果から－」　共著　『東北福祉大学研究紀要』第33巻　2009/03
• 「福祉施設が人材に求めるコンピテンシー　-A県内福祉施設および機関アンケート調査結果から-」　共著　『東北福祉大学研究紀要』第34巻　2010/03

その他

• 重度障害者の自己決定支援に関する一考察　-母親・職員へのインタビュー調査結果から-　単著　2005/10　日本社会福祉学会第53回全国大会・東北福祉大学
• 実践現場と大学における『実学臨床教育』の取り組み　その1　-4年間にわたる継続的な実践経験を中心とした教育プログラム-　共著　2007/11　日本福祉教育・ボランティア学習学会第13回静岡大会・静岡英和学院大学
• 実践現場と大学における『実学臨床教育』の取り組み　その2　–実学臨床教育を受講した卒業生追跡調査結果から-　共著　2007/11　日本福祉教育・ボランティア学習学会第13回静岡大会 ・静岡英和学院大学
• 実学臨床教育プログラムの評価と検証　–実践力とチームアプローチ能力の涵養　実践現場と大学における取り組み-　共著　2008/10　日本社会福祉学会第56回全国大会・岡山県立大学
• 実学臨床教育プログラム受講学生の自己評価について　－受講学生アンケート結果から－　共著　2008/11　日本福祉教育・ボランティア学習学会第14回徳島大会・四国大学

教育活動

• 講義科目　社会事象の現状とその背景について捉えることができるよう、具体的な福祉現場の視聴覚教材や新聞記事・事例紹介を行い、理論のみならず実践を学ぶことができるよう工夫している。地域社会や福祉現場で取り組まれている具体的な実践をいかに学生に感じるか、また将来の実践者として学生がその現象をどのように捉え、理解するかといったことを念頭に置いている。なお、講義前には前回の講義内容の振り返りを行い、学びの再確認を行っている。
• 演習　学生が自己学習とグループワークを主体的に行うべく、問いの探求、課題の焦点化、対話を通じた思考の深化、問題解決型の学習過程を経る学びを行っている。また、実践を現実的かつ具体的で身近に感じられるテーマを設定し、学生の自己決定的で能動的な学習を展開している。教員は、あくまでもファシリテーターの役割を果たし、学生の自己省察を促すよう関わっている。学生が実習を通して得た「気づき」や「学び」を講義で学ぶ理論と結びつけるべく、グループメンバーによる討論など、学生が自ら考え、行動できる主体性と積極性を引き出すような働きかけを意識した教育活動を行っている。また就職相談等についても積極的に取り組んでいる。

研究活動

• 「重症心身障害児をもつ母親のエンパワメントのための参加型アクションリサーチ」2018年度 基盤研究(C)（2018～2022年度）　本研究の目的は、重症心身障害児をもつ母親らや地域関係者と共同で参加型アクションリサーチを行い、社会へのアクションを起こすメンバーとして母親らを組み込みながらエンパワメント支援を進め、母親へのサポートモデルを開発することである。 具体的には、重症児をもつ母親へのライフストーリーインタビュー調査、フォトボイス、アンケート調査などの手法を用いて、これまで調査対象者とされてきた子どもや母親らを主体、「共同研究者」としてリサーチのプロセスに参加してもらったうえで、リサーチ結果をさまざまなアクションに結びつける参加型のリサーチを行う。地域におけるネットワークの現状を明らかにし、重症児の地域生活における相談支援およびソーシャルワークの機能を併せ持ったサポートシステムのモデルを構築する。今後は母親同士のピアサポートやソーシャルアクションの仕組みを構築し、生活の質向上の取組みを順次行う計画である。
• 「重症心身障害児をもつ母親のサポートシステムの構築」科研費　2014年度 若手研究(B)（平成26～28年度）　母親らが主体となりピアサポートの仕組みを構築するため、音楽コンサートを通じた子ども、母親。家族の交流を目的に実施した。また、アンケート調査の実施を行い、母親らの子育ておよび社会的サポートネットワークの現状について把握を行った。音楽コンサート実施にあたり、障がい児を対象としたイベントに対する助成を行う外部団体の助成金に申請書を提出した。研究費の一部を充当する予定であったが、母親らの意欲や母親を主体としたイベント実施という目的の完遂のため、助成金の申請となった。助成金の獲得後は、母親らの役割分担がなされ、準備が順調に進んでいくこととなった。準備の過程において、母親らのグループの発展や成長の姿が観察され、母親同士のピアサポートやエンパワメントを実現する機会となり得たと考えている。また、母親らが年２回に定期的に企画および運営する、「母親と子どもの遊ぼう会」において、音楽コンサートに参加した子どもと母親が新たにグループに加入し、共に活動することとなった。目的としていた母親同士のつながりを創ることが実現した。 母親らを対象とし、アンケート調査を実施した。重症心身障害児とその母親を対象とした、生活実態とニーズ調査のための調査とし、調査項目の内容としては、子どもと母親の生活状況、福祉サービス等の利用状況、生活上の困難さ、制度や福祉サービスに今後求めたいこと、等を中心に項目を設定した。調査は平成29年2月に実施した。調査結果は下記に記述した。主たる介護者は母親が担っている結果となり、就労意欲は高く、子どものサポート体制が充実した際には就労希望のある母親が多い。母親の周囲の人のサポート状況 については、精神的サポートを受ける環境があるが、手段的サポートが得にくい状況である結果となった。相談支援については、具体的な相談先が確保できておらす、現在も相談支援を受けていない状況であることが示唆された。
• 「重症心身障害児をもつ母親の社会的支援ネットワークに関する研究」科研費　2011年度 若手研究(B)（平成23～25年度）　重症心身障害児(以下、重症児)とその介護者である母親に関するサポートネットワークの構造と課題について母親らの語りから明らかにすることを目的として、重症児を持つ母親４名を対象に半構造化面接を実施した。母親らのライフストーリーは、過去から現在へ、子どもの「出産から退院まで」、「自宅での生活のはじまり」、「病院や障害児通園施設における出会い」、「学校生活のはじまり」、「現状」というように時系列に展開していた。また、母親が獲得していたサポートは、乳児期から幼児期にかけて「出産後の医療 関係者」、「地域における信頼できる専門職」、「重症児をもつ母親ら」からのサポートを獲得し、その後に「母親同士の情報交換と精神的サポート」を獲得している結果となった。 母親らのライフストーリーから、子の出産から現在までのサポートネットワークの構造を整理した結果、乳児期から児童期、そして現在に至るまでに、共通している点はソーシャルワークや相談支援機能の充実が必要となっていることである。子どもの出産後からの入院生活、そして退院後の在宅における生活を継続してきた過去、そして現在においても、ソーシャルワークや相談支援が十分にその機能を果たしていない状況が見受けられる。実際には、母親自らが重症児の生活全てをマネジメントする実施主体となっており、重症 児とその母親を取り巻くサポートシステムの構築や支援を統合する相談窓口を確立する必要性があると考える。
• 重症心身障害児および家族の生活支援　・重症心身障害児をもつ母親のライフストーリーを分析し、社会的支援ネットワークの構造および経年的変容を解明し、重症児の地域生活継続に必要となる社会的支援ネットワークのモデルの開発に取り組んでいる。具体的には、重症児をもつ母親の語りを軸に、子の出産後から現在の社会的支援ネットワークを得る過程やインフォーマル・フォーマルサポートの構築状況などを明らかにする。また、重症児が地域生活を送る上での促進・阻害要因を明らかにし、重症児ケアマネジメント体制の在り方および地域生活支援モデルの検討を併せて行う。今後は母親同士のピアサポートの仕組みを構築し、生活の質向上の取り組みを順次行う計画である。