本稿は,中高生世代が形式的には児童福祉法の対象でありながら実質的に支援から排除される構造を,「出会い損ない」と「抹消」の視点から分析した。災害時に顕在化した中高生支援の課題は,平時の制度的枠組みと地続きであることを確認し,制度設計・相互行為・価値規範という三相による分析を行った。その結果,制度が中高生の生活実態を想定せず接点を失う「出会い損ない」と,中高生が独自の支援対象として類型化されない「抹消」が相互に作用し,周縁化を再生産する循環構造が明らかになった。この構造を克服するため,本稿はこどもの居場所実践を手がかりとして提案する。居場所は,利用条件を設けず多様なこどもと出会い,こども自身が足を運ぶことで参加を具体化する場である。おとなが支援対象を事前に決定するのではなく,こども自身が生活課題を見出し主体として支援を利用する参加のあり方を提起した。