対象者は派遣会社を利用して定期巡回随時対応型訪問介護看護へ転職しているが、サービスの存在を認識していなかった。このことから、訪問系介護サービスの人材確保には、サービスの周知が必要であると考えられる。
定期巡回随時対応型訪問介護看護の就労開始後は、利用者宅の訪問に当たり、日本文化の理解が必要とされOJTによる研修が行われていた。また、疑問点や不明点を即座に確認できるICT環境が整備されていた。就労初期では、外国人に配慮した研修と、ICTの活用が必要であると考えられる。
対象者は管理者に昇進し、制度面の理解やマネジメント能力を職場内の研修により習得した。外国人介護人材の就労定着には、本人の意欲、能力に応じた適切な評価を行うこと、昇進に応じた教育的サポートが必要であると考えられる。