本研究では労働者の抑うつ軽減に繋がる有効な方法を見出すため,抑うつとストレス・マネジメント行動変容ステージとの関連,また,他者への援助要請への影響が考えられる自己効力感および愛着との関連を調査することを目的とした.
労働者のメンタルヘルス専門家への相談行動と抑うつとの関連を検討したところ、行動変容ステージが高いほど抑うつが高い結果から,メンタルヘルス専門家による面接介入が必ずしも抑うつ軽減をもたらすとはいえないということが示唆された.
2015 年に導入されたストレスチェック制度では高ストレス者に対して専門家による面接指導が勧奨されているが,効果的な制度運用のためにも面接介入の在り方のさらなる検討が必要であることを提唱した。
丸橋亜紀、武村尊生