本研究は、住民主体の防災活動における「詳細地形分類図」の重要性について,仙台市西多賀地区の水害を事例に論じたものである。1m程度のわずかな比高を判別可能な詳細地形分類図を作成し、防災まち歩きに活用した結果、ハザードマップでは安全とされる場所でも水害リスクが高い場所が明確に示された。また,地形学的に水害のリスクが高いと判断される場所では,ハザードマップには示されていない場所でも,実際に住民が過去に水害を経験した場所と一致することも明らかとなった。よってこれらの「詳細地形分類図」は、住民が自ら「我が家のリスク」を納得感を持って理解でき、ハザードマップに依存しすぎない、真の意味での「住民主体の防災力向上」に寄与するものと考えられる。