現在,全国の行政機関が公刊しているハザードマップにおいて,丘陵を大規模宅地造成した地域の水害リスクはほとんど示されていない。また,地震時の建物被害を想定するために重要な切土・盛土情報を公表している市町村もあるが,それらの情報が住民に十分理解されているとは言い難い。そこで本研究は,丘陵を大規模宅地造成した仙台市貝ケ森地区を事例として,造成前の地形に基づく各種地形情報を造成後の起伏に重ねて示すことにより,造成後の宅地で自然災害リスクを明示できることを明らかにした。そして,防災まち歩きなどの活動を通してこれらの詳細地形情報を住民と共有することにより,大規模宅地造成地域においても,ハザードマップが網羅していない自然災害リスクを住民にわかりやすく伝えることができ得ることを示した。