研究は、ポストコロナ禍における地域高齢者が主体的に実施するフレイル予防活動において、携帯端末等を有効に利用しSNSを活用していることがフレイル予防研修の情報伝達を促進するか否かを明らかにすることを目的とした。コロナ禍中から直後、1年後にかけて、携帯端末等の所持率とSNS利用率が増加していた。そして、SNSを利用している地域高齢者ほど、フレイル予防の研修会で得た情報を地域に伝達している可能性が示唆された。したがって、SNSの機能を有効に活用して地域でのフレイル予防活動を推進するための情報共有や、SNS上での研修会参加者同士の交流を通じて、さらに住民の主体的な活動が醸成されることが期待されよう。