本研究は、地域高齢者が主体的に実施するフレイル予防活動において、活用が期待される携帯端末等を有効に利用していることが、社会的つながりを強固にし、フレイル状態を予防することにつながる可能性の検討を目的に、特に、コロナ禍前中後に着目した。コロナ禍中から後にかけて、携帯端末等を駆使してメールやインターネットを利用する地域高齢者ほどフレイルの傾向が低い可能性が示唆されたが、コロナ禍による携帯端末等の普及によりその差が明確ではなくなった。コロナ禍によりSNS利用者が増えたことから、今後はSNSを有効に活用するための研修会を開催した上で、地域の高齢ボランティアリーダーを中心にフレイル予防など健康関連情報を共有し、住民が主体的に活動を醸成していく仕組みづくりを支援することが必要であろう。