本研究は、地域高齢者が主体的に実施するフレイル予防活動において、活用が期待される携帯端末等を有効に利用していることが、フレイル状態を予防し、社会的つながりを強固にすることにつながる可能性を検討することを目的として、経年的に得られた横断的データをもとに検討した。その結果、携帯端末等を駆使してメールやインターネットを利用する地域高齢者ほど、フレイルの傾向が低い可能性がみられた。また、SNS利用者が増える傾向が確認されたことから、SNSを有効に活用してフレイル予防など健康関連情報を伝達する方法などを学ぶ研修会等を通じた支援体制も必要と考えられた。