本研究の目的は、中山間地域において積極的な高齢リーダーが継続的に活動することが、地域高齢者の基本チェックリストの該当状況、社会参加の状況や精神的健康度等、介護予防に関連した健康度から検討することである。宮城県T市が平成18年より養成を開始した高齢リーダーのうち定例的に介護予防に関わる活動を自主的に行っている住民34名（女性29名：85.3％、年齢：70.2±4.76歳）が活動している行政区を積極的活動地区（26行政区）とし、その行政区と同じ支所内の他の行政区を無作為に選定し対照地区（20行政区）とした。この両地区に在住する要支援・要介護を除く65～79歳の住民2,281名を対象として、平成25年に積極的活動地区在住の1,282名を積極的地区群、対照地区在住の999名を対照地区群として郵送調査を行い、有効回答の得られたのは1,835名（積極的地区群1,051名、対照地区群784名）であった。3年後の平成28年、死亡者55名を除く1,780名に再度郵送調査を行い、有効回答が得られた1,535名（積極的地区群が879名、対照地区群が656名）を分析対象とした。継続的、積極的に活動する高齢リーダーの活動を支援していくことが地域全体の介護予防に関連した健康度に好影響をもたらす可能性が考えられた。（植木章三，佐藤敬広，片倉成子，犬塚剛，吉田裕人，安齋紗保理，柴喜崇，芳賀博）
