「最早期からの教育相談と就学先の決定(聴覚障害)」

東洋館出版社「季刊特別支援教育」54号

聴覚障害は、音への反応が少ない、言葉が遅い等がきっかけで、身近な大人によって発見されることが多い。通常は１～２歳までに早期の療育を開始することができる。平成12年に始まった、「新生児聴覚スクリーニング検査モデル事業」により、脳波測定による聴力検査の実施が普及した結果、教育相談は更に低年齢化し、生後間もなくの相談・支援を開始することが可能になった。本解説では聾学校の乳幼児教育相談の役割とその支援を就学に結び付けている事例を挙げて説明。
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