災害後に行われた9歳から13歳の児童を対象とした調査では、9歳から11歳の児童のほうが、12歳から13歳の児童よりもPTS症状を示すという結果が報告されており、災害後のPTS症状は低年齢であるほど現れやすい可能性がある。このような問題に対応するためには、災害後に児童が示す心身反応を、特定の発達段階に限らず広く調査しながら早期に介入していく必要がある。本発表では、岩手県、宮城県、福島県の小中高等学校に勤務する養護教諭を対象とした、災害後の児童の心身反応に関する調査結果と、児童館等において心理教育的介入を行った事例を報告する。震災後数年たって、一部の児童が示す心身反応に対応の困難さを感じている教職員が増えている。このような心身反応について、教育現場で実現可能な日常の関わりについて提案を試みる。