不登校傾向のみられる二事例から、発達障害児への相談、支援の在り方を検討することを試みた。対象はADHDの小学1年男児の母親と、ASDの小4男児本人である。いずれも定期的な面接相談による支援を行った。発達障害児の特性や学校環境も鑑みながら対話を続けることで、不登校傾向が改善された。いずれの事例においても、支援者は当事者らと直接的な利害関係のない中立的な立場にあった。アプローチの対象が母親であっても子ども本人であっても事例に応じて対応することが可能であった。不登校傾向のある発達障害児への相談・支援の在り方として、①子どもの特性や心理を把握するための専門的知識②中立的な立場③問題の本質によりアプローチの対象を変えることができること④長期的にかかわることが可能であること⑤来談者が自身の意思でいつでも相談できる要件の必要性が示唆された。氏家享子 鈴田泰子発表論文集総p71,52-53.