【目的】全国パーキンソン病友の会A県支部会員に対し，運動療法に関するアンケート調査をH24年に実施した。その結果，要介護認定率75.8%，介護保険サービス利用率67.0%，自主練習の習慣が62.6%であった。その後，会員を対象にリハビリに関する講演会2回，市民公開講座3回，支部会報の寄稿3回によってリハビリに関する啓蒙活動を行ってきた。これら活動による意識変化の検証と前回に行っていないQOLに関する調査を目的に再調査を行った。
【方法】会員に対し，症状，起居移動動作や身辺動作に関する主訴，介護保険の認定・利用状況，運動療法の実施状況について無記名式アンケート調査を郵送法で行った。なお，初回調査がH24年11月，再調査をH28年2月に行い，生活の質をParkinson's disease questionnaire-39（PDQ-39）を用いた。
【結果】アンケート回収率は初回調査52.3%，再調査51.2%。症状，起居移動動作や身辺動作(35項目)の主訴は，「動きが鈍い」〔初回調査/再調査(%）87.9/86.2〕，「とっさに動けない」〔75.8/57.5〕，「力が入りづらい」〔68.1/64.4〕などの回答率は高かった。一方，身辺動作項目は両調査ともに低回答率であった。要介護認定率は初回調査73.6%で再調査72.4%，介護保険サービス利用率が初回調査64.8%，再調査66.7%。自主練習の習慣は初回調査62.6%，再調査が78.2%と向上した。自主練習の実施頻度と実施時間は初回調査2.5±2.5回/週，実施時間14.5±12.5分/回，再調査では実施頻度3.0±2.5回/週，実施時間20.6±22.1分/回と改善した。再調査で行ったPDQ-39を要介護認定の有無と自主練習の有無で2群間を比較した結果，要介護認定有45.9±20.0点で要介護認定無27.0±16.8点(t=-4.44, p<0.01)，自主練習有38.3±20.0点で自主練習無49.0±22.2点(t=2.02, p<0.05)と2群間に有意差を認めた。
【結論】啓蒙活動効果として自主練習の実施頻度や時間の増加が示唆され，PDQ-39の結果から自主練習の習慣化がQOLの維持に関与すると考えられた。本研究はJSPS科研費15K08563の助成を受けたものである。
じかごしま県民交流センター ポスターセッションP-0901-3
