雇用機会均等法や育児休業法が実施されたことで、乳幼児を持つ女子雇用者が増えていくことが予想できる。そこで、5歳児を持つ有職者と無職者に焦点をあて、育児への満足感や自信と、子どもの基本的生活習慣の自立や社会性発達との関係を、任意抽出標本調査法を用いて、仙台市内の幼稚園、保育所・保育園へ通園している5歳児の父母966組を対象に、調査をおこなった。その結果、たとえば、有職者の場合、仕事への満足感や育児への満足感と自信の程度が高い人に、基本的生活習慣や社会性発達の高い子どもが多い、といったように、就業状況、就業形態、家庭外保育開始年齢、保育時間、母子の接触時間、仕事への満足感、育児への満足感と自信が、子どもの基本的生活習慣の自立や社会性発達に大きな影響を与えていることが明らかにされた。