東日本大震災から4年が経過してもなお仮設住宅で暮らす被災地の住民の生活状況を明らかにすることを目的に、活動性(生活空間評価)、社会性(社会的ネットワーク評価)、主観的健康感の調査を行った。津波による流出被害の影響が大きい宮城県、原子力発電所事故の影響が大きい福島県の対象者を比較し、これらの調査項目に違いがあるかどうかを検討した。宮城県3ヶ所、福島県3ヵ所の応急仮設住宅に在住する女性71名を対象とした。活動性、社会性において有意な差はなかったが、主観的健康感は福島県の対象者の方が低かった。今回の研究対象は限定的であるものの、今後の被災地住民の生活状況から健康支援を検討する上で資料と成り得ると考える。
田邊素子,高村元章,光永輝彦,小笠原サキ子,庭野賀津子,君島智子,佐藤俊人