保育実習Ⅰ・Ⅱの実態と実習施設の意識－東北ブロックにおける調査結果から－

日本保育学会　第73回大会（奈良教育大学　オンライン）

全国保育士養成協議会東北ブロック研究委員会において、同協議会東北ブロックに加盟する保育士養成校が2017・2018年度に保育実習Ⅰ・Ⅱを実施した1,364施設を対象とし、2019年7月～10月に各保育所実習における実態と施設の意識について郵送法とWEBによるアンケート調査を実施した。実習内容を施設と養成校とが協議する際、①日誌・指導案作成にPCを用いることの養成校側の態度(とりわけ積極的意味の検討)、②実習時間内に日誌・指導案を作成することに対する養成校側の態度(働き方改革の視点での残業と持ち帰り量の検討)、③施設から提出された実習評価票を学生に開示する場合の事前伝達の配慮(評価前の伝達や学生・園への影響の考慮)、④実習プログラムに組まれている内容の確認と依頼したい内容がある場合の調整等を具体的に検討しておく必要があることが示唆された。
佐藤匡仁・日野さくら・細川梢・石森真由子・大関嘉成・西敏郎・石井美和子