（1）当事者活動、セルフヘルプグループ活動に関して参与観察を伴いながら実践的検討を進めている。東日本大震災後は、とくに当事者グループが地域社会との交流を図り、地域力の向上や減災活動などに参画すべきかについて実践的研究に取り組んでいる。
（2）障害者福祉を中心に施策策定や行政への提言に関する活動を重要視している。
（3）障害者や高齢者の二次障害の実態を検討し、それらの予防に関する実践的健康維持活動のあり方に関する研究に取り組んでいる。
（4）上記は継続的に日常生活または社会生活において相当な制限がある人々のQOLの向上を図るための研究であり、研究手段の多様性はあるが、テーマとしては相互に関連している。